大前研一『サラリーマン「再起動」マニュアル』
 | サラリーマン「再起動」マニュアル (2008/09/29) 大前 研一 商品詳細を見る |
大前研一著『サラリーマン「再起動」マニュアル』（小学館／1575円）読了。
サラリーマンでもないくせに、私は大前のサラリーマン向け著作をけっこうコンスタントに読んでいる。なぜ読むかといえば、私にとってふだん縁のない最先端のビジネス環境についての「ブリーフィング」として役立つから。
一時期までの立花隆の著作は、私のような文系人間にとって、脳科学や生命科学などといった理系世界の最先端をブリーフィングしてくれる本として有益であった。そのビジネス・バージョンとして大前本を読んでいるわけだ。
本書もしかり。30〜40代のサラリーマンに向け、グローバルな人材になるためのスキルアップを促す本だが、私は「ビジネス世界の最先端の概説書」として読んだ。
「大前本」を楽しむためには、以下のような3つのコツがある。
1．内容の10％ほどは臆面もない自慢話で構成されている（しかも、過去の著作で何度も書かれた話が多い）ので、それらについては「あーハイハイ、百万回聞きました」と心でつぶやき、読み流すこと。
2．内容の5％ほどは大前がやっている経営塾やらビジネス・スクールやらの宣伝で構成されているので、それらについては無視すること。
3．眉唾なトンデモ話が含まれていることもある（とくに、ビジネス以外の事柄についての記述）ので、すべての内容を真に受けないこと。
……と、そのようにわりとノイズも含まれている大前本だが、それでも、残り部分のまっとうな情報と主張のために、読む価値は十分ある。
本書の場合、全5章のうちの第4章「“新大陸エクセレントカンパニー”の条件」はたいへん面白かった。
グーグルを筆頭とした「ウェブ2・0型企業」の何が画期的なのかを、実例を挙げて平明に解説しており、目からウロコ（もちろん、第一線のビジネスマンにとっては「何をいまさら」の話も多いのだろうが）。
また、本書全体が優れた組織論にもなっているし、日本の将来を予見する書としても興味深い。
以下、私が付箋をつけた箇所から4つほど引用する。
会社を変革する時に組織全体を変革することはできない。なぜなら、古い人たちは変われといっても変われないからである。だから変われる若い人たちだけに変わってもらう。とくに新入社員のポテンシャルをフルに引き出して速く成長させれば会社の変革につながる。その“触媒”となることが、30代後半〜40代の中堅世代の重要任務なのである。
「業界」という言葉があるが、今やこの「業界」こそが会社のトップの目をおかしくしている元凶である。もはやカメラ業界はなくなった、と私はいっている。従来のフィルムカメラはデジタルカメラの登場によって趣味の道具になり、そのデジタルカメラもすでにパソコンの入力機器や携帯電話の部品になった。いわばデジタルカメラはパソコン業界や携帯電話業界の一部になってしまったわけである。
まだ日本企業は従来の業界の枠にこだわっている。だが、先ほど新大陸企業の象徴として紹介したデルは、これから従来の業界の枠をどんどん超えていく可能性がある。
世界のアパレル業界で「ウェブ2・0型企業」を実現しているのは、前述したスウェーデンのＨ＆ＭとＺＡＲＡを展開しているスペインのインディテックスの2社だ。両社についてはすでに紹介したように、他社の売れ筋商品などを参考に新商品をデザインして製造し、世界中の店に届けるまでの「ターン・アラウンド・タイム（ＴＡＴ）」が2週間でしかない。
したがって、Ｈ＆ＭとＺＡＲＡは在庫を抱える必要がない。需要予測をする必要もない、というか需要予測という概念さえない。（中略）
一方、ユニクロのターン・アラウンド・タイムはおそらく1年近いだろう。
要するに、大半の日本企業は発想が間違っているのだ。入社した人間は全員残っているべきだと思うから、新入社員の3割が辞めると焦ってしまう。しかし、発想を逆転させれば、入社した人間が全員残っている会社は不幸である。優秀でもないのに全員を置いておくのは、そもそも無理なのだ。しかも新大陸では、その学生が優秀かどうかは、いわゆる「よい大学」を出たかどうかとは全く関係がない。だからこそ大量に採用して、不要な人間は早めに辞めさせるべきであり、定着率で会社を計るのは間違いなのだ。
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